中小企業の経営者や後継者には、現場から集積された卓越した知見があります。創業者は自らの専門分野に関する知見に加えて強烈なリーダーシップをお持ちですし、昇格によって経営者になった方はマネジメントに関する様々な経験も加えていらっしゃいます。いずれも実践に裏打ちされた知見なので実効性に優れることは間違いありません。
その一方、大企業のようにMBAや社内カレッジ等で経営学を体系的に学ぶ機会にはあまり恵まれず、経営理論と実践の結び付けが不十分という方がいらっしゃいます。複雑な競争環境を読み解くにはある程度のキャッチアップは不可欠ですし、その努力なくしてニーズの先読みやイノベーションの取り込み等は難しいでしょう。
また、コンサルティングに関心をお持ちの士業各位と、経営コンサルタントになりたい方の場合は、中小企業診断士の資格取得をご検討中かもしれません。診断士の勉強が効果的な知見習得につながることは勿論ですが、日々ビジネスの最前線で業務を行っている方ほど、勉強時間を割けないというジレンマにお悩みと伺います。
このような方々のために、Big4出身のHCCコンサルタントがコンサルティング現場で活用している経営・事業/営業・マーケティング/人的資本/戦略遂行・組織能力に関する知見習得機会を用意しました。コンサルティング、コーチング、知識習得と修羅場での実践等、方法論は多岐にわたり、経営力を強化できるよう工夫しています。
これらのメニューを活用して、経営課題の解決や、ソリューションの拡充・高度化にお役立てください。
本サービスは、下記の方々のご利用を想定しております。
・中小企業基本法の定める中小企業の経営者、後継者
・企業経営幹部で経営力の強化を目指す方
・創業準備中から創業後3年前後までのスタートアップ、ベンチャー企業の経営者
・中小企業基本法の定める小規模事業者の経営者・後継者
・個人事業主(開業準備中含む)
・コンサルティングサービスの習得を目指すビジネスプロフェッショナル
・ステージアップを目指す経営コンサルタント及びコンサルタント志望者
【注意事項】
・本サービスは、上記プロフィールの方向けの企画です。基本的は経営の当事者及び経営幹部候補者、ビジネス
プロフェッショナル、経営コンサルタント志望者以外の方のご利用は難しいですが、ご本人の意欲、ご状況や
ご事情によっては考慮いたします。ご参画をご希望の場合は予めご相談くださいますようお願いいたします。
グローバル化やイノベーションがもたらした経営環境の激変により、創業以来ほぼ不変で問題なかった「経営の行く末」について、今一度深く洞察する必要が出てきました。しかし、もし「ウチは零細企業だからそんな大それたことを考える必要はない」とお考えなら、あまりにナイーブと言わざるを得ません。本当に経営の舵取りが難しい時代になったと痛感しています。
自社の来し方に想いを馳せ、行く末について考察し、超長期的なスパンで到達したいビジョンとしてとりまとめ、そこに至るまでの大きな戦略を策定します。転換期を迎えた中小企業やスタートアップにお薦めします。
→ 詳細はこちら
「経営の行く末」をビジョンとしてまとめた後に必須となるのが経営・事業戦略です。ビジョン達成のために何をして何をしないのか、選択と集中の方針を明確にして羅針盤とします。全ての経営判断基準となる太い幹ですから、経営者の頭の中に留めてはならず、社員とシェアできるよう明文化することが必須です。
本コンサルティングでは、経営環境の変化にも対応できるよう、複数のシナリオを検討して戦略に幅を持たせ、戦略を完遂した先にビジョン達成を視野に捉えられるよう、様々な阻害要因を発掘、解決を支援します。
→ 詳細はこちら
企業にとって売上拡大は永遠のテーマであると同時に、右肩上がりの成長時代の遺物ともいえるKKD(経験・勘・度胸)に基づく足で稼ぐスタイルから、ICTやCRMなどの仕組みに支えられたアプローチへと変わり、営業のあり方は大きく変容しています。過去の成功体験による呪縛を解き、顧客との関係性も様変わりする中で、営業力を強化しなければなりません。
営業マンが頑張っているのに売上目標が達成できない、個客シェアの低下に歯止めがかからない等の問題が発生しているなら、本コンサルティングで営業機能を検証し、新たな「儲かる仕組み」を構築しましょう。
→ 詳細はこちら
日本企業は人材に対する基本的な考え方を大きく変えなければならない局面に突入しています。未だに男性正社員中心で年功序列を基本としたマネジメントのあり方に拘っている企業は、今後の人材獲得競争を勝ち抜くことはできません。あらゆる多様性を包み込み、目標達成に資するマネジメントの仕組みを構築しなければ、人材不足倒産の憂き目に遭わぬとも限りません。
課題を洗い出して優秀な人材を惹き付けてやまぬ仕組みへと再構築し、社員のモチベーションを高めて目標達成への意欲を掻き立てる、そんなマネジメントシステムを導入したいなら、本コンサルティングをご活用ください。
→ 詳細はこちら
「一代限り」と決めた企業以外、全ての企業にとって事業承継に関する計画的な取組みは不可欠です。にもかかわらず、自らが現役でいる限り後継者や次世代経営陣の選抜・育成を考慮しない経営者が後を絶ちません。それどころか、そもそも承継すべき価値がある事業かどうかさえ適切に判断できず、後継者がしなくてもいい苦労をする羽目になっているケースまであります。
本コンサルティングでは、「20年仕事」と言われる事業承継を円滑に進める計画を策定し、後継者と次世代経営陣候補の選抜・育成、経営体制、マネジメントシステム等を順次設計、完遂に至るまでフォローします。
→ 詳細はこちら
個別具体的な課題解決というより「『攻めの経営』に関する相談相手」が欲しいなら、本サービスをご活用ください。経営の舵取りをはじめ、重要な意思決定に際して様々なアドバイスを提供するだけでなく、社外リソースのコントローラーやM&Aなどの外部折衝、課題解決プロジェクトのマネジメントオフィスとしての機能を担うことも可能です。
なお、本サービスをご利用中に個別具体的な課題解決が必要になった場合、別途発足させるプロジェクトの報酬額を優待いたします。戦略が「画に描いた餅」に終わりがちな企業には、本サービスのご活用をお薦めします。
→ 詳細はこちら
長期関与は不要だがちょっとだけコンサルタントを使ってみたいという場合には、1時間単位でご利用可能なスポットコンサルティング(sConsulting)が便利です。取り組むべき課題が明白で複雑な検証が不要な場合、専門的な知見に基づく客観的なアドバイスが欲しい時、あるいはHCCのコンサルティング品質を見極めたい場合などに役立てていただけます。
なお、事前打ち合わせにおいて、本サービス適用対象外の課題であると判明した場合には、お客様に提供できる価値を考慮して通常関与方式を提案させていただくことがございます。
→ 詳細はこちら
経営者は成長機会を逃さないよう、常に鋭く市場動向を見極めようとしますので、朝令暮改など当たり前の様に行います。しかし、戦略転換の度にそれを実現できる社員が揃っているわけではなく、「画は書いた、だが誰ができる?」という状況に陥りがちです。そんな経営者に対して疑問を持つ社員が発生すると、成長にはブレーキがかかります。
本サービスでは成長阻害要因を明らかにできるので、新たな人材採用や能力開発、配置転換など、人的資本ポートフォリオの見直しやガバナンス体制の確立など、経営体制のステージアップにも役立ちます。
→ 詳細はこちら
ビジョンや戦略が重要なことは承知していても、日々の問題解決に消耗し切った経営者を目にすることがあります。経営にインパクトを与えるような大問題が発生したり、計画通りに物事が進まない原因を的確に把握することもままならず苦慮しているなら、現状診断をご活用ください。戦略/営業/人事の3領域で診断メニューを用意しています。
→ 現状診断の概要はこちら
→ 戦略領域診断はこちら
→ 営業領域診断はこちら
→ 人事領域診断はこちら
コンサルタントを使った経験がなく、アプローチしてきたコンサルタントを信頼していいのか、提案内容や解決方針はこれでいいのか、報酬額は妥当なのか、と悩む場合、本サービスをご活用ください。課題解決方針のクオリティや相場感をはじめ、数々の不安や疑問に対して専門的な立場から客観的なセカンドオピニオンを提供します。
また、本サービスご利用の結果、他のコンサルタントを探したい場合には、選任サポートもいたします。その際はHCCも含め、HCCのパートナーの中から推挙いたしますので、遠慮なくご用命ください。
→ 詳細はこちら
経営者や取締役等のエグゼクティブ、ビジネスプロフェッショナルを対象としたコーチングです。コーチングとは、具体的な課題解決策を提供するコンサルティングとは異なり、クライアントが成し遂げたい目標に到達するまでの自助努力をサポートするものです。事業展望や課題解決について考えることが後回しになりがちな方にとって貴重な洞察機会となります。
ややもすると後回しになりがちな課題解決行動でも、コーチングによって進捗を確認できるため、経営者としてこれから何をどのように成し遂げるべきかを常に考え、実践し、成長スピードを加速するのに役立つでしょう。
→ 詳細はこちら
MBAホルダーや大企業からのスピンアウト組以外の経営者は、専門分野に関する知見と卓越したビジネスセンスを持っていても、専門外の知見が十分備わっていることは稀です。本講座で強みを伸ばして弱みをカバーできれば、バランスよく成長できる可能性が拡がります。
本講座はHCCコンサルタントとの Man to Man で提供され、ご都合に合わせたスケジュールで受講できます。知識習得をはじめ、カリキュラムの中で自社課題の解決に取り組むこともできるので、最も実益が期待できるとも言えるでしょう。
→ 詳細はこちら